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地域医療提供体制が動く 平成30年度以降のDPC制度の方向性とデータの分析・活用により自院の中・長期的な戦略を考える

有料
1名につき 32,400円(税込) 同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 27,000円(税込)
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概要

Ⅰ.DPCデータ活用による医療評価と地域医療構想の方向性
東京医科歯科大学大学院 医療政策情報学分野 教授 
同医学部附属病院 クオリティ・マネジメント・センター長
国立病院機構本部 総合研究センター 診療情報分析部長 
伏見 清秀(ふしみ きよひで)氏
【14:00~15:15】

平成30年度の診療報酬改定では、DPC制度の改定と共に、病床機能報告制度と地域医療構想に「寄り添う」改定が予想される。地域医療提供体制の変革が予想される中、本演では、DPCデータに基づく診療報酬評価、医療の質評価、病院機能評価等の現状をまとめ、さまざまな医療データを活用した地域医療構想の考え方とその方向性を示したい。

1.平成30年度以降のDPC制度の方向性
2.CCPマトリックス、質指標などのDPCデータによる医療評価のあり方
3.地域医療構想と急性期病院の今後
4.病床機能報告と医療機能分析による機能分化の方向性
5.地域医療需要推計と病床機能分化の課題
6.質疑応答


Ⅱ.データに基づいて考える地域医療体制と自院の中・長期的な戦略
国立研究開発法人国立がん研究センター
社会と健康研究センター 臨床経済研究室長 
石川 ベンジャミン 光一(いしかわ べんじゃみん こういち)氏
【15:25~16:40】

平成30年度から始まる新たな地域医療計画期間においては、各医療機関が地域でどのような役割を果たしていくかについて、地域医療構想調整会議や病床機能報告、公的医療機関等2025プラン等を通じて発信することが重要になる。本講演では医療機関が自らの位置づけを理解し、機能分化と連携に主体的に関わっていく上で鍵となるデータの分析・活用事例について紹介する。

1.データが示す地域の特徴と患者数の変化
2.地域における医療の需給動向
3.自院の症例数と占有率から考えるこれからの方向性
4.入院期間と診療密度から見る病床機能
5.質疑応答

詳細情報

主催 新社会システム総合研究所
講師
スピーカー
東京医科歯科大学大学院 医療政策情報学分野 教授 伏見 清秀(ふしみ きよひで)氏ほか
日時
  • 日程 2018年1月30日(火)
  • 時間14時00分 ~ 16時40分
料金
有料
1名につき 32,400円(税込) 同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 27,000円(税込)
開催場所
  • 会場アーバンネット神田カンファレンス
  • 住所 東京都 千代田区内神田 三丁目6番2号 アーバンネット神田ビル2階 (地図を開く)
お問い合わせ
  • 03-5532-8850

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